本発明は、後記一般式(1)で表される構成単� ��を含有するアルコキシシランの縮合物(A)(以 下、単に「縮合物(A)」ともいう)を含む硬化� �組成物(以下、単に「組成物」ともいう)に関 する。
 又、本発明の組成物を活性エネルギー線硬� ��型組成物として使用した場合、光重合開始� ��を使用せずに硬化させることもできるため� ��光重合開始剤の分解物に由来する臭気等の� ��題も解決することができる。
 本発明の組成物は、プラスチック基材に塗� ��・乾燥した時の平滑性に優れ、硬化後の反� ��や切断時の切粉が発生し難く、耐擦傷性、� ��明性、密着性及びUV耐性に優れる硬化型組� �物であるため、種々の用途に好適に使用可� �となり、ハードコート用途に特に好適に使� �することができる。
 以下、縮合物(A)について詳細に説明する。
 なお、本明細書においては、アクリロイル� ��又はメタクリロイル基を(メタ)アクリロイ� �基とも表し、又、アクリレート又はメタク� �レートを(メタ)アクリレートとも表す。

1.縮合物(A)
 本発明の組成物の主構成成分であるアルコ� ��シシランの縮合物(A)は、下記一般式(1)で表� ��れる構成単位を含有する化合物である。
 〔(P-SiO _3/2 ) _1-a (P-Si(R ⁰ )O _2/2 ) _a 〕 _x (Q-SiO _3/2 ) _y (O _1/2 R ³ ) _z   ・・・(1)

 ただし、一般式(1)において、Pは下記一般式 (2)で表される基を表し、Qはアルキル基、ア� �ール基、アラルキル基、アルケニル基又は� �素原子を表し、R ³ は水素原子又は一価の有機基を表し、R ⁰ は炭素数1~6のアルキル基を表し、xは正の数� �表し、y、z及びaは0又は正の数を表し、x+y=1� �0.3≦x≦1、0≦y≦0.7、0≦z≦2及び0≦a≦1の条� ��を満たし、1分子中のP、Q、R ⁰ 及びR ³ はそれぞれ、2種以上の異なる基を含んでい� �も良く、また、1分子中のQとR ⁰ と、QとR ³ と、又は、R ⁰ とR ³ とはそれぞれ、同一の基であっても異なる基 であっても良い。

 一般式(2)において、R ¹ 及びR ² は、それぞれ独立して水素原子、ハロゲン原 子、アルキル基、アルケニル基若しくはアリ ール基を表すか、又は、R ¹ 及びR ² は一つとなって5員環若しくは6員環を形成す� ��炭化水素基を表し、Rは二価の基を表す。

 縮合物(A)は、前記一般式(1)で表される構成� ��位を含有すれば良く、その構造は任意であ� ��、直鎖、かご状、ラダー状及び環状であっ� ��も良い。
 以下、一般式(1)における、P、Q、R ³ 、R ⁰ 、x、y、z及びaについて説明する。

 一般式(1)において、Pは前記一般式(2)で表さ れる基である。
 一般式(2)において、R ¹ 及びR ² は、それぞれ独立して水素原子、ハロゲン原 子、アルキル基、アルケニル基若しくはアリ ール基を表すか、又は、R ¹ 及びR ² は一つとなって5員環若しくは6員環を形成す� ��炭化水素基を表す。
 アルキル基としては、炭素数1~4のアルキル� ��が好ましい。
 アルケニル基としては、炭素数2~4のアルケ� ��ル基が好ましい。
 アリール基としてはフェニル基等を挙げる� ��とができる。
 一つとなって5員環又は6員環を形成する炭� �水素基としては、-CH ₂ CH ₂ CH ₂ -、-CH ₂ CH ₂ CH ₂ CH ₂ -、-CH=CH-CH ₂ CH ₂ -等が挙げられる。

 一般式(2)におけるマレイミド基の好まし� ��具体例を、以下の式(5)~式(10)に示す。なお� �式(9)において、Xは塩素原子又は臭素原子を� ��す。又、式(10)におけるPhは、フェニル基を� ��す。

 これらの中でも、R ¹ 及びR ² としては、両方が水素原子、一方が水素原子 で他方がアルキル基、両方がアルキル基、又 は、それぞれが一つとなって炭素環を形成す る飽和炭化水素基が、活性エネルギー線照射 による硬化性に優れるという理由で好ましい 。
 さらに、R ¹ 及びR ² としては、両方が水素原子であるか、又は、 一方が水素原子で他方がアルキル基であるこ とが、組成物の硬化性に優れ、硬化物が耐擦 傷性に優れる点でより好ましい。
 又、R ¹ 及びR ² としては、一方が水素原子であり、かつ他方 がアルキル基であることが特に好ましい。
 又、R ¹ 及びR ² におけるアルキル基は、炭素数1~4のアルキル 基であることが好ましい。

 一般式(2)において、Rの二価の有機基として は、二価の有機基であれば任意である。好ま しいものとしては、アルキレン基、-R ⁸ -OCONH-R ⁹ -、-R ¹⁰ -S-R ⁹ -、-R ¹⁰ -NH-R ⁹ -等が挙げられる。ここで、R ⁸ 及びR ⁹ は、炭素数1~6のアルキレン基を表す。アルキ レン基としては、直鎖状のものでも、分岐を 有するものでも良い。R ¹⁰ は、マレイミド基と末端にエチレン性不飽和 基を有する化合物とチオール又はアミンが付 加した化合物からマレイミド基とチオール又 はアミンを除いた後の基を意味し、具体的に はアルキレン基及び-R ¹¹ OCOC(R ¹² )CH ₂ -を挙げることができる。R ¹¹ は、炭素数1~6のアルキレン基を意味し、R ¹² は、水素原子又はメチル基を意味する。

 Rとしては、組成物の硬化物が耐擦傷性や UV耐性に優れたものとなる点で、これらの中� ��もアルキレン基が好ましく、炭素数1~6のア� ��キレン基がより好ましく、炭素数3~6の直鎖� ��アルキレン基が特に好ましい。

 一般式(1)において、Qはアルキル基、アリー ル基、アラルキル基、アルケニル基又は水素 原子である。
 又、前記Qにおけるアルキル基、アリール基 、アラルキル基及びアルケニル基は、置換基 を有していても良い。
 前記置換基としては、硬化性等に問題の生� ��ない限り、特に制限はないが、アルキル基� ��アリール基、アラルキル基、アルケニル基� ��(メタ)アクリロイル基、アミノ基、オキセ� �ニル基、及び、ハロゲン原子等が例示でき� �。
 アルキル基において、アルキル基としては� ��炭素数1~6のアルキル基が好ましく、より好� ��しくは炭素数1~3のアルキル基である。
 アルキル基における置換基としては、(メタ )アクリロイル基、アミノ基、オキセタニル� �及びハロゲン原子等が好ましく挙げられる� �(メタ)アクリロイル基を有するアルキル基の 具体例としては、γ-(メタ)アクリロイルオキ� ��プロピル基等が挙げられ、アミノ基を有す� ��アルキル基の具体例としては、γ-アミノプ� ��ピル基等が挙げられ、オキセタニル基を有� ��るアルキル基の具体例としては、(3-エチル� ��キセタン-3-イル)メトキシプロピル基等が挙 げられ、並びに、ハロゲン原子を有するアル キル基の具体例としては、トリフルオロプロ ピル基等を挙げることができる。
 アリール基としては、フェニル基、p-スチ� �ル基及びトルイル基等を挙げることができ� �。
 アラルキル基としては、ベンジル基等を挙� ��ることができる。
 アルケニル基としては、ビニル基及びアリ� ��基等を挙げることができる。
 これらの中でも、メチル基及びフェニル基� ��、組成物の硬化物が耐擦傷性やUV耐性に優� �たものとなる点で好ましい。

 一般式(1)において、R ³ は水素原子又は一価の有機基を表す。
 R ³ の一価の有機基としては、炭素数1~8の一価の 有機基が好ましい。具体的には、炭素数1~8の アルキル基、炭素数1~8のアルコキシアルキル 基、その他のC、H、O原子からなる炭素数1~8の 有機基が挙げられる。炭素数1~8のアルキル基 としては、メチル基、エチル基及びプロピル 基等が挙げられる。炭素数1~8のアルコキシア ルキル基としては、1-メトキシ-2-プロピル基� ��2-メトキシエチル基等が挙げられる。その� �のC、H、O原子からなる炭素数1~8の有機基と� �ては、ダイアセトンアルコールから水酸基� �除いた構造の基や、2-アクリロイルオキシエ チル基等が挙げられる。
 炭素数1~8の一価の有機基としては、組成物� ��硬化物が耐擦傷性やUV耐性に優れたものと� �る点で、炭素数1~4のアルキル基又はアルコ� �シアルキル基が好ましく、炭素数1~3のアル� �ル基がより好ましい。

 一般式(1)において、R ⁰ の炭素数1~6のアルキル基としては、組成物の 硬化物が耐擦傷性に優れたものとなる点で、 炭素数1~3のアルキル基が好ましく、より好ま しくはメチル基又はエチル基である。

 一般式(1)において、xは正の数を表し、y、z� ��びaは0又は正の数を表し、x+y=1、0.3≦x≦1、0 ≦y≦0.7、0≦z≦2及び0≦a≦1の条件を満たす� �のである。
 x、y及びzは、それぞれ、縮合物(A)全体に占� ��る〔(P-SiO _3/2 ) _1-a (P-Si(R ⁰ )O _2/2 ) _a 〕単位、(Q-SiO _3/2 )単位及び(O _1/2 R ³ )単位の平均値を意味し、aは〔(P-SiO _3/2 ) _1-a (P-Si(R ⁰ )O _2/2 ) _a 〕単位における(P-Si(R ⁰ )O _2/2 )単位の平均比率を意味する。
 xの範囲は、0.3≦x≦1であり、好ましくは0.5� ��x≦1である。xが0.3以上であると、組成物の� ��化性に優れるため好ましい。yの範囲は、0� �y≦0.7であり、0≦y≦0.5が好ましい。yが0.7以� ��であると、組成物の硬化性に優れるため好� ��しい。
 zの範囲は、0≦z≦2であり、0≦z≦1.5が好ま� ��く、より好ましくは0≦z≦1である。zを2以� �とすることにより、縮合物(A)を高分子量体� �することができ、組成物の硬化物の耐擦傷� �に優れるため好ましい。
 aの範囲は、0≦a≦1であり、好ましくは0≦a� ��0.5である。aが0.5以下とすることにより、組 成物の硬化物が耐擦傷性に優れるものとなる ため好ましい。
 本発明において、縮合物(A)としては、y=0、a =0の化合物が、耐擦傷性に優れるため好まし� ��。
 x、y、z及びaの値は、縮合物(A)の ¹ H-NMRスペクトルを測定し、水素原子の積分比� ��ら求めることができる。

 又、1分子中のP、Q、R ⁰ 及びR ³ はそれぞれ、2種以上の異なる基を含んでい� �も良い。すなわち、式(1)における(P-SiO _3/2 ) _1-a 単位、(P-Si(R ⁰ )O _2/2 ) _a 単位、(Q-SiO _3/2 )単位、及び、(O _1/2 R ³ )単位の各単位はそれぞれ、1分子中に異なる2 種以上の単位を有していても良い。又、1分� �中における(P-SiO _3/2 ) _1-a 単位のPと、(P-Si(R ⁰ )O _2/2 ) _a 単位のPとは、同じであっても、異なってい� �も良い。
 又、1分子中のQとR ⁰ と、QとR ³ と、又は、R ⁰ とR ³ とはそれぞれ、同一の基であっても、異なる 基であっても良い。

 縮合物(A)の重量平均分子量としては、500~10� ��が好ましく、より好ましくは500~1万である� �
 なお、本発明において、重量平均分子量と� ��、ゲル・パーミエーションクロマトグラフ� ��ーにより測定した分子量をポリスチレン換� ��した値である。

 縮合物(A)としては、下記一般式(3)で表され� ��構成単位を含有し、重量平均分子量500~100,00 0であるものが最も好ましい。
 (P’-SiO _3/2 )(O _1/2 R ³ ) _z   ・・・(3)
 ただし、一般式(3)において、P’は下記一般 式(4)で表される基を表し、R ³ は炭素数1~8の一価の有機基を表し、zは0又は� ��の数を表し、0≦z≦2である。

 一般式(4)において、R ⁴ 及びR ⁵ は、一方が水素原子で他方が炭素数1~6のアル キル基を表し、R ⁶ は炭素数2~6のアルキレン基を表す。

 R ⁴ 及びR ⁵ は、一方が水素原子で他方が炭素数1~6のアル キル基を表し、前記炭素数1~6のアルキル基と しては、炭素数1~4のアルキル基が、組成物の 硬化性に優れる点でより好ましい。
 R ⁶ は炭素数2~6のアルキレン基を表し、アルキレ ン基としては、直鎖状でも、分岐を有してい ても良い。なお、本発明における「アルキレ ン基」とは、「アルカンジイル基」を表す。 炭素数2~6の直鎖状アルキレン基としては、エ チレン基、1,3-プロピレン基、1,4-ブチレン基� ��1,5-ペンタンジイル基、1,6-ヘキサンジイル� �等が例示できる。炭素数2~6の分岐状アルキ� �ン基としては、1,2-プロピレン基、1,2-ブチレ ン基、1,3-ブチレン基、2,3-ブチレン基、1,3-ペ ンタンジイル基、2,4-ペンタンジイル基、2,5-� ��キサンジイル基、2-メチル-1,3-プロピレン基 、2-エチル-1,3-プロピレン基、3-メチル-1,5-ペ� ��タンジイル基等が例示できる。R ⁶ としては、炭素数3~6の直鎖状アルキレン基が 特に好ましい。

2.縮合物(A)の製造方法
 以下の記載において、
 一般式P-Si(OR ³ ) ₃ で表されるマレイミド基含有トリアルコキシ シランを化合物(p-1)、一般式P-Si(R ⁰ )(OR ³ ) ₂ で表されるマレイミド基含有ジアルコキシシ ランを化合物(p-2)、一般式Q-Si(OR ³ ) ₃ で表されるシラン化合物を化合物(q)という。 又、化合物(p-1)と化合物(p-2)を総称して、化� �物(p)という。なお、P、Q、R ⁰ 及びR ³ は、前記式(1)と同義である。
 縮合物(A)としては、種々の方法で製造され� ��ものが使用できる。
 例えば、化合物(p)を加水分解・縮合させる� ��造方法、又は、化合物(p)と化合物(q)とを加� ��分解・縮合させる製造方法(以下、製造方法 1ともいう)、及び、化合物(p)を生成させると� ��時にアルコキシ基を加水分解・縮合させる� ��造方法(以下、製造方法2ともいう)等を挙げ� ��ことができる。
 本発明では、縮合物(A)を製造方法2で製造す ることが、一旦化合物(p)を製造して縮合物(A) を製造する必要がないため簡便であり、低コ ストとなるため好ましい。
 以下、製造方法1及び同2について説明する� �

2-1.製造方法1
 製造方法1においては、化合物(p)を加水分解 ・縮合させるか又は化合物(p)と化合物(q)とを 加水分解・縮合させる。
 以下、原料化合物である化合物(p-1)、化合� �(p-2)及び化合物(q)について説明する。

2-1-1.化合物(p-1)
 化合物(p-1)は、P-Si(OR ³ ) ₃ を満たすものであればよいが、具体的には、 下記の[1]~[4]で示す製造方法(以下、それぞれ� ��料製造方法[1]~[4]ともいう)により得られた� �合物が好ましい。

[1]マレイミド基とマレイミド基以外のエチ レン性不飽和基とを有する化合物と、トリア ルコキシシランとの付加反応物

[2]マレイミド基及び水酸基を有する化合物 と、イソシアネート基及びトリアルコキシシ リル基を有する化合物との付加反応物

[3]マレイミド基とマレイミド基以外のエチ レン性不飽和基を有する化合物と、メルカプ ト基とトリアルコキシシリル基を有する化合 物との付加反応物

[4]マレイミド基とマレイミド基以外のエチ レン性不飽和基とを有する化合物と、アミノ 基及びトリアルコキシシリル基を有する化合 物との付加反応物

 以下、これらの化合物(p-1)の製造方法に� �いて説明する。

(1)原料製造方法[1]
 原料製造方法[1]において、マレイミド基と� ��レイミド基以外のエチレン性不飽和基とを� ��する化合物の好ましい例としては、下記式( 11)で表される化合物等を挙げることができる 。

 式(11)において、R ¹ 及びR ² は、前記と同義である。R ⁷ は末端にエチレン性不飽和基を含む基を意味 する。
 原料製造方法[1]におけるR ⁷ の好ましい例としては、アリル基を挙げるこ とができる。
 式(11)で表される化合物とトリアルコキシシ ランとの付加反応物は、白金系触媒の存在下 でヒドロシリレーション反応する等の方法に より製造することができる。

(2)原料製造方法[2]
 原料製造方法[2]において、マレイミド基及� ��水酸基を有する化合物の好ましい例として� ��、下記式(12)で表される化合物等を挙げるこ とができる。

 式(12)において、R ¹ 及びR ² は、前記と同義である。R ⁸ は、炭素数1~6のアルキレン基を表す。R ⁸ のアルキレン基としては、直鎖状のものでも 、分岐を有するものでも良い。
 イソシアネート基及びトリアルコキシシリ� ��基を有する化合物の好ましい例としては、� ��記式(13)で表される化合物等を挙げることが できる。

 式(13)において、R ³ は、前記と同義である。R ⁹ は、炭素数1~6のアルキレン基を表す。R ⁹ のアルキレン基としては、直鎖状のものでも 、分岐を有するものでも良い。
 式(12)で表される化合物と式(13)で表される� �合物との付加反応物は、両者を混合して加� �撹拌することにより製造できる。このとき� �第三アミン化合物や錫系触媒等の、ウレタ� �化反応の触媒を加えてもよい。

(3)原料製造方法[3]
 原料製造方法[3]において、マレイミド基と� ��レイミド基以外のエチレン性不飽和基とを� ��する化合物の好ましい例としては、前記し� ��式(11)で表される化合物において、R ⁷ が(メタ)アクリロイルオキシアルキル基であ� ��化合物等を挙げることができる。

 メルカプト基及びトリアルコキシシリル� ��を有する化合物の好ましい例としては、下� ��式(14)で表される化合物等を挙げることがで きる。

 式(14)において、R ³ 及びR ⁹ は、前記と同義である。
 式(11)で表される化合物と式(14)で表される� �合物との付加反応物は、両者を混合して加� �撹拌することにより製造できる。このとき� �テトラアルキルアンモニウム塩等の触媒を� �えてもよい。

(4)原料製造方法[4]
 原料製造方法[4]において、マレイミド基と� ��レイミド基以外のエチレン性不飽和基とを� ��する化合物の好ましい例としては、前記し� ��式(11)化合物において、R ⁷ が(メタ)アクリロイルオキシアルキル基であ� ��化合物等を挙げることができる。
 アミノ基及びトリアルコキシシリル基を有� ��る化合物の好ましい例としては、下記式(15) で表される化合物等を挙げることができる。

 式(15)において、R ³ 及びR ⁹ は、前記と同義である。
 式(11)で表される化合物と式(15)で表される� �合物との付加反応物は、両者を混合して加� �撹拌することにより製造できる。このとき� �テトラアルキルアンモニウム塩等の触媒を� �えてもよい。

2-1-2.化合物(p-2)
 化合物(p-2)は、P-Si(R ⁰ )(OR ³ ) ₂ で表される化合物である。
 化合物(p-2)は、前記原料製造方法において� �それぞれ
[1]では、トリアルコキシシランをアルキルジ アルコキシシランに、
[2]では、イソシアネート基及びトリアルコキ シシリル基を有する化合物をイソシアネート 基及びアルキルジアルコキシシリル基を有す る化合物に、
[3]では、メルカプト基及びトリアルコキシシ リル基を有する化合物をメルカプト基及びア ルキルジアルコキシシリル基を有する化合物 に、
[4]では、アミノ基及びトリアルコキシシリル 基を有する化合物をアミノ基及びアルキルジ アルコキシシリル基を有する化合物に
置き換えて製造すれば良い。

2-1-3.化合物(q)
 化合物(q)は、一般式Q-Si(OR ³ ) ₃ で表される化合物である。
 Qの具体例としては、前記と同様のものが挙 げられる。
 化合物(q)の具体例としては、以下の例が挙� ��られる。

 Qがアルキル基の場合の具体例としては、 メチルトリメトキシシラン、メチルトリエト キシシラン、メチルトリプロポキシシラン、 エチルトリメトキシシラン、エチルトリエト キシシラン及びエチルトリプロポキシシラン 等が挙げられる。

 Qがアリール基の場合の具体例としては、 フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリ エトキシシラン及びフェニルトリプロポキシ シラン等が挙げられる。

 Qがアラルキル基の場合の具体例としては 、ベンジルトリメトキシシラン、ベンジルト リエトキシシラン及びベンジルトリプロポキ シシラン等が挙げられる。

 Qが(メタ)アクリロイルオキシアルキル基の� ��合の具体例としては、γ-(メタ)アクリロイ� �オキシプロピルトリメトキシシラン、γ-(メ� ��)アクリロイルオキシプロピルトリエトキシ シラン及びγ-(メタ)アクリロイルオキシプロ� ��ルトリプロポキシシラン等が挙げられる。
 Qがアミノアルキル基の場合の具体例として は、前記において(メタ)アクリロイルオキシ� ��をアミノ基に置き換えた化合物等を挙げる� ��とができる。

 Qがアルケニル基の場合の具体例としては 、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエ トキシシラン及びビニルトリプロポキシシラ ン等が挙げられる。

 Qが水素原子の場合の具体例としては、ト リメトキシシラン、トリエトキシシラン及び トリプロポキシシラン等が挙げられる。

 これらの中でも、メチルトリメトキシシ� ��ン、メチルトリエトキシシラン、フェニル� ��リメトキシシラン及びフェニルトリエトキ� ��シランが好ましい。

2-1-4.製造方法1による縮合物(A)製� �
 製造方法1による、縮合物(A)の製造方法とし ては、前記一般式(1)においてy=0の縮合物を製 造する場合には、前記化合物(p)を加水分解・ 縮合させ製造することができる。
 この場合、化合物(p-1)と化合物(p-2)を併用す るときは、目的とするaの値に応じて化合物(p -1)と化合物(p-2)のモル数を設定すれば良い。

 前記一般式(1)においてy≠0の縮合物を製造� �る場合には、前記化合物(p)及び化合物(q)を� �水分解・縮合させ製造することができる。
 この場合、化合物(p)及び化合物(q)の割合と� ��ては、目的とする縮合物(A)の構造等に応じ� ��適宜設定すれば良いが、化合物(p)及び化合� ��(q)の合計モル数に対して、化合物(q)のモル� ��を0~0.7倍モルに設定することが好ましい。

 縮合物(A)としては、複数種類の化合物(p)� ��加水分解・縮合することもできる。例えば� ��マレイミド基の異なる化合物(p)の複数種を� ��用したり、アルコキシ基の異なる化合物(p)� ��複数種を併用して製造する方法が挙げられ� ��。又、複数種類の化合物(q)を共縮合させる� ��ともできる。

 本発明の縮合物(A)の好ましい製造方法とし� ��は、化合物(p)又は化合物(p)及び化合物(q)を� ��の存在下に加熱・撹拌する方法等が挙げら� ��る。
 水の割合としては、化合物(p)1モル、又は、 化合物(p)及び化合物(q)合計量1モルに対して� �1~6モルが好ましく、より好ましくは1.5~4モル である。加熱温度としては、目的とする縮合 物(A)の構造に応じて適宜設定すれば良いが、 0~160℃が好ましい。

 又、必要に応じて酸触媒又はアルカリ触媒� ��存在下に縮合することもできる。
 酸触媒の具体例としては、酢酸、硫酸、p-� �ルエンスルホン酸及びメタンスルホン酸等� �挙げることができる。
 アルカリ触媒の具体例としては、水酸化カ� ��ウム、水酸化ナトリウム及びテトラメチル� ��ンモニウムヒドロキシド等を挙げることが� ��きる。

 縮合反応は有機溶媒中で行うことが好まし� ��。
 有機溶媒としては、トルエン及びキシレン� ��の芳香族化合物、並びにエタノールやイソ� ��ロピルアルコール等のアルコール系溶媒等� ��挙げることができる。
 有機溶媒の割合としては、最終的に得られ� ��縮合物が10~70重量%となる割合が好ましい。

2-2.製造方法2
 製造方法2は、化合物(p)を生成させると同時 にアルコキシ基を加水分解・縮合させる製造 方法である。

 製造方法2としては、二重結合を有するカル ボン酸無水物に、アミノアルキルトリアルコ キシシラン及び/又はアミノアルキル(アルキ� ��)ジアルコキシシランを付加させてアミック 酸とした後、閉環させてマレイミド基とし、 閉環反応で発生する水をアルコキシ基の加水 分解反応で消費させる方法が好ましい(以下� �製造方法(2-1)ともいう)。
 製造方法(2-1)では、アミック酸を生成させ� �後、又は、閉環させてマレイミド基を生成� �せた後、水を適量追加して加水分解・縮合� �応をさらに進めることが、耐擦傷性に優れ� �活性エネルギー線硬化型組成物を得る点か� �好ましい。一方、縮合物を低粘度化して取� �扱いを容易にする場合や、基材に塗布した� �に湿気や熱で硬化させる場合には、製造中� �水を添加しないことが好ましい。

 又、製造方法2で得られた縮合物(A)として は、マレイミド基が開環したアミック酸構造 を有する縮合物を少量含んでいても良い。

2-2-1.一般式(3)の縮合物の製造方法
 以下、製造方法(2-1)について説明するが、� �ましい縮合物である前記一般式(3)で表され� �縮合物(A)〔以下、縮合物(3A)ともいう〕を製� ��する方法を基礎として説明する。

 二重結合を有するカルボン酸無水物とし� ��は、下記式(16)で表される化合物を挙げるこ とができる。

 式(16)において、R ¹ 及びR ² は、前記と同義である。
 アミノアルキルトリアルコキシシランの好� ��しい例としては、下記式(17)で表される化合 物等を挙げることができる。

 式(17)において、R ³ 及びR ⁹ は、前記と同義である。

 この反応で、縮合物(A)が製造される過程に� ��いて、前記式(16)及び(17)の化合物を使用し� �説明する。
 まず、二重結合を有するカルボン酸無水物� ��、アミノアルキルトリアルコキシシランの� ��ミノ基が付加してアミック酸(以下、AMAとい う。)が生成する〔反応式(1)〕。

 次に、AMAが閉環して、化合物(p-1)を生成� �ると同時に水が生成する。この生成した水� �又は、これに加えて別途添加する水により� �合物(p-1)が縮合して、縮合物(A)が製造される 〔反応式(2)〕。

 同時に、AMAは、上記式(2)で生成する水、� ��は、別途添加する水によりアルコキシ基が� ��水分解・縮合し、閉環して縮合物(A)が製造� ��れる〔反応式(3)〕。

 主にこれらの過程が複合的に進行し、縮� ��物(A)が生成するものと考えている。

 製造方法(2-1)の好ましい方法としては、二� �結合を有するカルボン酸無水物を含む有機� �媒中に、アミノアルキルトリアルコキシシ� �ンを添加してアミック酸を生成させた後、� �熱・撹拌して脱水・閉環させ、マレイミド� �を得ると同時に、アルコキシ基の一部を加� �分解・縮合させ、最後に水を追加して加熱� �撹拌して縮合度を上げる方法が挙げられる� �なお、必要に応じて、加熱しながら脱溶媒� �、さらに縮合度を上げることもできる。
 二重結合を有するカルボン酸無水物とアミ� ��アルキルトリアルコキシシランとの反応で� ��ミック酸を製造する段階においては、発熱� ��て反応が進行するため、特に加熱する必要� ��ない。

 二重結合を有するカルボン酸無水物とアミ� ��アルキルトリアルコキシシランとの割合と� ��ては、等モルが好ましい。
 二重結合を有するカルボン酸無水物及びア� ��ノアルキルトリアルコキシシランとしては� ��それぞれ複数種を併用することもできる。

2-2-2.一般式(1)においてy=0の縮合物 (A)の製造方法
 以上、縮合物(3A)を製造する方法について説 明した。
 次に、縮合物(3A)以外の一般式(1)においてy=0 の縮合物(A)を製造する方法について説明する 。
 一般式(1)において、a=1及びy=0の縮合物(A)を� ��造する方法としては、前記においてアミノ� ��ルキルトリアルコキシシランをアミノアル� ��ル(アルキル)ジアルコキシシランに置き換� �、前記と同様の方法及び条件で製造するこ� �ができる。
 又、一般式(1)において、a≠1及びy=0の縮合� �(A)を製造する方法としては、前記において� �ミノアルキルトリアルコキシシランを、ア� �ノアルキルトリアルコキシシラン及びアミ� �アルキル(アルキル)ジアルコキシシランの混 合物に置き換え、前記の同様の方法及び条件 で製造することができる。
 この場合、アミノアルキルトリアルコキシ� ��ラン及びアミノアルキル(アルキル)ジアル� �キシシランの割合は、目的とするaの値に応� ��て適宜モル数を設定すれば良い。

2-2-3.一般式(1)においてy≠0の縮合� ��(A)の製造方法
 前記一般式(1)においてy≠0の縮合物を製造� �る場合には、前記した反応のいずれかの時� �で、化合物(q)を添加すれば良い。
 好ましくは、二重結合を有するカルボン酸� ��水物を含む有機溶媒中に、アミノアルキル� ��リアルコキシシラン及び/又はアミノアルキ ル(アルキル)ジアルコキシシラン(以下、アミ ノ基含有アルコキシシランともいう)を添加� �る際に、アミノ基含有アルコキシシランを� �加と同時に化合物(q)を添加する方法、及び� �二重結合を有するカルボン酸無水物を含む� �機溶媒中に、アミノ基含有アルコキシシラ� �を添加してアミック酸を生成させた後に、� �合物(q)を添加する方法等が挙げられる。
 この場合、化合物(p)及び化合物(q)の割合と� ��ては、目的とする縮合物(A)の構造等に応じ� ��適宜設定すれば良いが、化合物(p)及び化合� ��(q)の合計モル数に対して、化合物(q)のモル� ��を0~0.7倍モルに設定することが好ましい。

2-2-4.その他の反応条件
 前記製造方法においては、製造方法1と同様 、複数種類の化合物(p)を共縮合させたり、複 数種類の化合物(q)を共縮合させたりすること もできる。

 反応は有機溶媒中で行うことが好ましい。
 有機溶媒としては、原料と反応しないもの� ��好ましく、トルエン及びキシレン等の芳香� ��化合物が好ましいが、酸無水物とアミノ基� ��の反応は非常に速いため、アルコールやエ� ��テル等の極性溶媒も使用することができる� ��
 有機溶媒の割合としては、最終的に得られ� ��縮合物が10~70重量%となる割合が好ましい。

 耐擦傷性に優れた硬化型組成物を得る等� ��目的で合成中に水を追加する場合、追加す� ��水の割合としては、原料のSiに対して5モル� ��下が好ましく、より好ましくは0.1~3モルで� �り、特に好ましくは0.3~1.5モルである。加熱� ��度としては、目的とする縮合物(A)の構造に� ��じて適宜設定すれば良いが、50~160℃が好ま� ��い。

 反応は、必要に応じて酸触媒又はアルカリ� ��媒の存在下に反応を行うこともできる。
 ただし、製造方法(2-1)は、これら触媒なし� �も反応が十分進行する。触媒なしに得られ� �縮合物(A)は、触媒を原因とする硬化物の物� �低下という問題がないため、好ましいもの� �なる。

 反応では、原料又は生成物のマレイミド基� ��(メタ)アクリロイル基の重合を防止する目� �で、重合禁止剤を使用することが好ましく� �さらには空気等の含酸素ガスを反応液に導� �してもよい。
 重合禁止剤としては、例えば、ハイドロキ� ��ン、tert-ブチルハイドロキノン、ハイドロ� �ノンモノメチルエーテル、2,6-ジ-tert-ブチル- 4-メチルフェノール、2,4,6-トリ-tert-ブチルフ� ��ノール、ベンゾキノン、フェノチアジン等� ��有機系重合禁止剤、塩化銅及び硫酸銅等の� ��機系重合禁止剤、並びに、ジブチルジチオ� ��ルバミン酸銅等の有機塩系重合禁止剤等が� ��げられる。

2-3.製造方法3
 縮合物(A)のその他の製造方法としては、ア� ��ノ基含有アルコキシシランを先に加水分解� ��縮合させた後、縮合物のアミノ基に、前記� ��(16)で表される化合物を付加させ、加熱、閉 環する方法(製造方法3ともいう)も挙げられる 。

2-4.好ましい縮合物(A)の製造方法
 これらの中でも、本発明の縮合物(A)の製造� ��法は、一般式(16)で表される二重結合を有す るカルボン酸無水物に、アミノアルキルトリ アルコキシシラン及び/又はアミノアルキル(� ��ルキル)ジアルコキシシランを付加させてア ミック酸とする工程、並びに、前記アミック 酸を閉環させてマレイミド基とし、閉環反応 で発生する水をアルコキシ基の加水分解反応 で消費させる工程を含む製造方法であること が好ましい。

 一般式(16)において、R ¹ 及びR ² は、それぞれ独立して水素原子、ハロゲン原 子、アルキル基、アルケニル基若しくはアリ ール基を表すか、又は、R ¹ 及びR ² は一つとなって5員環若しくは6員環を形成す� ��炭化水素基を表す。

3.硬化型組成物
 本発明は、前記した縮合物(A)を含む硬化型� ��成物に関する。
 本発明の組成物は、熱硬化型組成物として� ��用することも、活性エネルギー線硬化型組� ��物として使用することもできる。

 縮合物(A)は、マレイミド基を有するため� ��活性エネルギー線の照射により、光重合開� ��剤を配合しないか又は少量の配合で、優れ� ��硬化性を有するものであり、本発明の組成� ��は、活性エネルギー線硬化型組成物として� ��適に使用することができる。

 本発明の組成物には、目的に応じて種々の� ��合物を配合することができる。
 その具体例としては、1分子中に合計2個以� �の(メタ)アクリロイル基及び/又はマレイミ� �基を有する前記(A)成分以外の化合物が挙げ� �れる。
 当該化合物の例としては、2個以上の(メタ)� ��クリロイル基を有する化合物(以下、多官能 (メタ)アクリレートともいう)、2個以上のマ� �イミド基を有する化合物(以下、多官能マレ� ��ミド化合物ともいう)、及び、1個以上の(メ� ��)アクリロイル基と1個以上のマレイミド基� �を有する化合物(以下、マレイミド(メタ)ア� �リレートともいう)を挙げることができる。
 又、1分子中に合計2個以上の(メタ)アクリロ イル基及び/又はマレイミド基を有する前記(A )成分以外の化合物における(メタ)アクリロイ ル基及びマレイミド基の総数は、2~10個であ� �ことが好ましく、3~10個であることがより好� ��しく、3~6個であることがさらに好ましい。

 多官能(メタ)アクリレートとしては、例え� �、以下の化合物が挙げられる。
 ビスフェノールAのアルキレンオキサイド付 加物のジ(メタ)アクリレート、ビスフェノー� ��Fのアルキレンオキサイド付加物のジ(メタ)� ��クリレート、ビスフェノールZのアルキレン オキサイド付加物のジ(メタ)アクリレート、� ��スフェノールSのアルキレンオキサイド付加 物のジ(メタ)アクリレート、チオビスフェノ� ��ルのアルキレンオキサイド付加物のジ(メタ )アクリレート、トリシクロデカンジメチロ� �ルジ(メタ)アクリレート、エチレングリコー ルジ(メタ)アクリレート、ポリエチレングリ� ��ールジ(メタ)アクリレート、プロピレング� �コールジ(メタ)アクリレート、ポリプロピレ ングリコールジ(メタ)アクリレート、ネオペ� ��チルグリコールジ(メタ)アクリレート、1,6-� ��キサンジオールジ(メタ)アクリレート、1,9-� ��ナンジオールジ(メタ)アクリレート、ダイ� �ー酸ジオールジ(メタ)アクリレート、シクロ ヘキサンジメチロールジ(メタ)アクリレート� ��トリメチロールプロパントリ(メタ)アクリ� �ート、トリメチロールプロパンのアルキレ� �オキサイド付加物のトリ(メタ)アクリレート 、ペンタエリスリトールのトリ及びテトラア クリレート、ペンタエリスリトールのアルキ レンオキサイド付加物のトリ及びテトラアク リレート、イソシアヌル酸のアルキレンオキ サイド付加物のトリアクリレート、ε-カプロ ラクトン変性トリス((メタ)アクリロキシエチ ル)イソシアヌレート)、ジトリメチロールプ� ��パンテトラ(メタ)アクリレート、ジペンタ� �リスリトールヘキサ及びペンタアクリレー� �、ポリエステル(メタ)アクリレート、エポキ シ(メタ)アクリレート、ウレタン(メタ)アク� �レート、末端に(メタ)アクリロイル基を有す るシリコーン樹脂等が挙げられる。

 ポリエステル(メタ)アクリレートとして� �、ポリエステルポリオールと(メタ)アクリル 酸との脱水縮合物が挙げられる。ポリエステ ルポリオールとしては、エチレングリコール 、ポリエチレングリコール、シクロヘキサン ジメチロール、3-メチル-1,5-ペンタンジオー� �、プロピレングリコール、ポリプロピレン� �リコール、1,6-ヘキサンジオール、及びトリ� ��チロールプロパン等の低分子量ポリオール� ��並びにこれらのアルキレンオキシド付加物� ��のポリオールと、アジピン酸、コハク酸、� ��タル酸、ヘキサヒドロフタル酸及びテレフ� ��ル酸等の二塩基酸又はその無水物等の酸成� ��とからの反応物等が挙げられる。

 エポキシ(メタ)アクリレートとしては、� �スフェノールA型エポキシ樹脂の(メタ)アク� �ル酸付加物、フェノール又はクレゾールノ� �ラック型エポキシ樹脂の(メタ)アクリル酸付 加物、ポリエーテルのジグリシジルエーテル の(メタ)アクリル酸付加物、ポリブタジエン� ��ジグリシジルエーテルの(メタ)アクリル酸� �加物、ポリブタジエン内部エポキシ化物の(� ��タ)アクリル酸付加物、エポキシ基を有する シリコーン樹脂の(メタ)アクリル酸付加物、� ��環式エポキシ樹脂の(メタ)アクリル酸付加� �等が挙げられる。

 ウレタン(メタ)アクリレートとしては、有� �ポリイソシアネートとヒドロキシル基含有(� ��タ)アクリレートを付加反応させた化合物や 、有機ポリイソシアネートとポリオールとヒ ドロキシル基含有(メタ)アクリレートを付加� ��応させた化合物が挙げられる。
 ここで、ポリオールとしては、低分子量ポ� ��オール、ポリエーテルポリオール、ポリエ� ��テルポリオール、ポリカーボネートポリオ� ��ル等が挙げられる。
 低分子量ポリオールとしては、エチレング� ��コール、プロピレングリコール、ネオペン� ��ルグリコール、シクロヘキサンジメチロー� ��、及び、3-メチル-1,5-ペンタンジオール等が 挙げられる。
 ポリエーテルポリオールとしては、ポリプ� ��ピレングリコールやポリテトラメチレング� ��コール等が挙げられる。
 ポリエステルポリオールとしては、これら� ��分子量ポリオール及び/又はポリエーテルポ リオールと、アジピン酸、コハク酸、フタル 酸、ヘキサヒドロフタル酸及びテレフタル酸 等の二塩基酸又はその無水物等の酸成分との 反応物が挙げられる。
 有機ポリイソシアネートとしては、トリレ� ��ジイソシアネート、キシリレンジイソシア� ��ート、テトラメチルキシリレンジイソシア� ��ート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネ ート、4,4’-ジシクロヘキシルメタンジイソ� �アネート、ヘキサメチレンジイソシアネー� �、及びイソホロンジイソシアネート等が挙� �られる。
 ヒドロキシル基含有(メタ)アクリレートと� �ては、2-ヒドロキシエチル(メタ)アクリレー� ��、2-ヒドロキシプロピル(メタ)アクリレート 、4-ヒドロキシブチル(メタ)アクリレート等� �ヒドロキシアルキル(メタ)アクリレートや、 ペンタエリスリトールトリ(メタ)アクリレー� ��、イソシアヌル酸のアルキレンオキサイド3 モル付加物のジ(メタ)アクリレート、ジペン� ��エリスリトールペンタアクリレート等のヒ� ��ロキシル基含有多官能(メタ)アクリレート� �が挙げられる。

 多官能(メタ)アクリレートのうち、組成� �をハードコート用途に使用する場合におい� �は、3個以上の(メタ)アクリロイル基を有す� �化合物が、耐擦傷性に優れるため好ましい� �より好ましい例としては、ジペンタエリス� �トールヘキサ及びペンタアクリレート、イ� �シアヌル酸のアルキレンオキサイド3モル付� ��物のトリアクリレート、ペンタエリスリト� ��ルのトリ及びテトラアクリレート等が挙げ� ��れる。

 多官能マレイミド化合物としては、縮合物( A)以外のマレイミド基を有する化合物であれ� ��種々の化合物が使用可能である。この場合� ��マレイミド基としては、前記式(1)における� ��レイミド基と同様の基が好ましい。
 多官能マレイミド基を有する化合物として� ��、例えば、N-(2-ヒドロキシエチル)シトラコ� ��イミドをイソホロンジイソシアネートに付� ��させたウレタン化合物、N-(2-ヒドロキシエ� �ル)シトラコンイミドとポリエステルジオー� ��等のジオールとイソホロンジイソシアネー� ��とを付加反応させたウレタン化合物、2個の マレイミド基を有する化合物である大日本イ ンキ(株)製のMIA-200等が挙げられる。

 マレイミド(メタ)アクリレートの具体例� �しては、N-(2-(メタ)アクリロキシエチル)テト ラヒドロフタルイミド等が挙げられる。

 本発明の組成物には、無溶剤で使用する� ��合に粘度を低下させる目的や、被着体との� ��着性を高める目的等で、1分子中に1個の不� �和基を有する化合物を加えても良い。

 不飽和基としては、(メタ)アクリロイル� �、マレイミド基、アミド基及びビニル基が� �ましい。

 具体例としては、(メタ)アクリル酸、ア� �リル酸のマイケル付加型のダイマー、ω-カ� �ボキシ-ポリカプロラクトンモノ(メタ)アク� �レート、フタル酸モノヒドロキシエチル(メ� ��)アクリレート、メチル(メタ)アクリレート� ��エチル(メタ)アクリレート、ブチル(メタ)ア クリレート、2-エチルヘキシル(メタ)アクリ� �ート、ベンジル(メタ)アクリレート、フェニ ル(メタ)アクリレート、フェノールのアルキ� ��ンオキサイド付加物の(メタ)アクリレート� �アルキルフェノールのアルキレンオキサイ� �付加物の(メタ)アクリレート、シクロヘキシ ル(メタ)アクリレート、tert-ブチルシクロヘ� �シル(メタ)アクリレート、2-ヒドロキシエチ� ��(メタ)アクリレート、2-ヒドロキシプロピル (メタ)アクリレート、4-ヒドロキシブチルア� �リレート、パラクミルフェノールのアルキ� �ンオキサイド付加物の(メタ)アクリレート、 オルトフェニルフェノール(メタ)アクリレー� ��、オルトフェニルフェノールのアルキレン� ��キサイド付加物の(メタ)アクリレート、テ� �ラヒドロフルフリル(メタ)アクリレート、イ ソボルニル(メタ)アクリレート、トリシクロ� ��カンメチロール(メタ)アクリレート、2-ヒド ロキシ-3-フェノキシプロピル(メタ)アクリレ� ��ト、N-(2-(メタ)アクリロキシエチル)ヘキサ� �ドロフタルイミド、N-(2-ヒドロキシエチル)� �トラコンイミド、N,N-ジメチルアクリルアミ� ��、アクリロイルモルフォリン、N-ビニルピ� �リドン、N-ビニルカプロラクタム等が挙げら れる。

 本発明の組成物は、ハードコート等のよう� ��薄膜でコーティングされる場合や、縮合物( A)の縮合度が高く高粘度である場合には、有� ��溶剤(以下、単に溶剤という)を含むことが� �ましい。
 溶剤の種類は特に限定するものではないが� ��(A)成分及びその他の成分を溶解する溶剤を� ��択することが好ましい。

 溶剤としては、エタノール及びイソプロパ� ��ール等のアルコール;エチレングリコールモ ノメチルエーテル及びプロピレングリコール モノメチルエーテル等のアルキレングリコー ルモノエーテル;ダイアセトンアルコール等� �アセトンアルコール;トルエン及びキシレン� ��の芳香族化合物;プロピレングリコールモノ メチルエーテルアセテート、酢酸エチル、酢 酸ブチル等のエステル;アセトン、メチルエ� �ルケトン及びメチルイソブチルケトン等の� �トン;ジブチルエーテル等のエーテル;並びに N-メチルピロリドン等が挙げられる。
 溶剤として、アルコール、アルキレングリ� ��ールモノエーテル及びアセトンアルコール� ��の水酸基含有化合物を使用した場合、縮合� ��(A)におけるR ³ のアルコキシ基の一部が当該水酸基含有化合 物と置換することがあるが、そのまま使用す ることが可能である。

 溶剤としては、(A)成分製造時の溶剤をその� ��ま組成物の溶剤に使用する方法が、製造コ� ��トを低減できるという長所があり好ましい� ��又、組成物を塗布する基材が、木材等の溶� ��が微量残りやすいものである場合には、合� ��時の溶剤を脱溶剤し、エタノール等の安全� ��の高い溶剤に置換することも好ましい。
 ただし、本発明の組成物において、溶剤は� ��須ではなく、縮合物(A)の縮合度が高くなく� ��度が高すぎない場合及び/又は低粘度のモノ マーで希釈する場合には、無溶剤系の組成物 とすることもできる。

 本発明の組成物には、安価な成分で硬化� ��縮率を低減させる目的等で、有機ポリマー� ��配合することもできる。好適なポリマーと� ��ては、(メタ)アクリル系ポリマーが挙げら� �、好適な構成モノマーとしては、メチルメ� �クリレート、シクロヘキシル(メタ)アクリレ ート、N-(2-(メタ)アクリロキシエチル)テトラ� ��ドロフタルイミド等が挙げられる。

 本発明の組成物には、保存安定性や熱安定� ��を高める目的で、ラジカル重合禁止剤や、� ��化防止剤を添加してもよい。
 ラジカル重合禁止剤の具体例としては、ハ� ��ドロキノンやハイドロキノンモノメチルエ� ��テル等のフェノール系化合物が挙げられる� ��
 酸化防止剤の具体例としては、2,6-ジ-tert-ブ チル-4-メチルフェノールや、ペンタエリスリ トールテトラキス(3-(3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒド� ��キシフェニル)プロピオネート)等のヒンダ� �ドフェノール系酸化防止剤が挙げられる。� �、4,6-ビス(オクチルチオメチル)-O-クレゾー� �等のイオウ系二次酸化防止剤や、リン系二� �酸化防止剤等を併用して添加してもよい。

 本発明の組成物には、塗布時のレベリン� ��性を高める目的等のため、レベリング剤を� ��加しても良い。レベリング剤としては、シ� ��コーン系ポリマー、フッ素原子含有ポリマ� ��等、種々の物質を使用することができる。

 本発明の組成物には、UV耐性や耐候性を� �める目的で、紫外線吸収剤や光安定剤を配� �することができる。好適な紫外線吸収剤の� �体例としては、2-[4-[(2-ヒドロキシ-3-ドデシ� �キシプロピル)オキシ]-2-ヒドロキシフェニル ]-4,6-ビス(2,4-ジメチルフェニル)-1,3,5-トリア� �ン等のヒドロキシフェニルトリアジン系紫� �線吸収剤や、2-(2H-ベンゾトリアゾール-2-イ� �)-4,6-ビス(1-メチル-1-フェニルエチル)フェノ� ��ル等のベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤� ��酸化チタン微粒子や酸化亜鉛微粒子等の紫� ��線を吸収する無機微粒子等が挙げられる。� ��、好適な光安定剤の具体例としては、ビス( 1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル)セバケ� ��ト等のヒンダードアミン系光安定剤等が挙� ��られる。

 本発明の組成物には、この他にも、必要に� ��じて、シリカやアルミナ等の各種フィラー� ��金属微粒子、顔料等を配合してもよい。
 なお、本発明において「微粒子」とは、平� ��粒径が1~100nmの粒子であることが好ましい。

 本発明の組成物を熱硬化させる場合には� ��有機過酸化物やアゾ系化合物等の熱ラジカ� ��重合開始剤を配合することが好ましい。

 本発明の組成物には、残存アルコキシシ� ��ンの加水分解・縮合反応を塗布後に促進さ� ��るために、種々の触媒を配合することがで� ��る。触媒としては、酸、塩基、熱カチオン� ��合開始剤や光カチオン重合開始剤等の酸発� ��剤、光塩基発生剤、並びに、Al、Ti及びSn等� ��金属を含む金属アルコキシドや金属錯体等� ��挙げられる。

4.活性エネルギー線硬化型組成物
 本発明の組成物は、前記した通り、活性エ� ��ルギー線硬化型組成物として好ましく使用� ��ることができる。

 この場合には、硬化速度を高めたり、基材� ��の密着性を高めたりする目的等で、光増感� ��や光重合開始剤を添加しても良い。
 好適な光増感剤としては、ジエチルチオキ� ��ントンやジイソプロピルチオキサントン等� ��チオキサントン系化合物や、アセトフェノ� ��、ベンゾフェノン等が挙げられる。

 本発明の組成物を活性エネルギー線硬化型� ��成物として使用する場合、前記した通り、� ��重合開始剤を添加することなく硬化させる� ��とが可能であるが、硬化速度を高める目的� ��で、光重合開始剤を添加することもできる� ��
 光重合開始剤の具体例としては、2,2-ジメト キシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロ� �シシクロヘキシル-フェニル-ケトン、2-ヒド� ��キシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、 1-〔4-(2-ヒドロキシエトキシ)-フェニル〕-2-ヒ ドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、2-メチ� ��-1-〔4-(メチルチオ)フェニル〕-2-モルフォリ ノプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルア� ��ノ-1-(4-モルフォリノフェニル)-ブタン-1-オ� �、ジエトキシアセトフェノン、オリゴ{2-ヒ� �ロキシ-2-メチル-1-〔4-(1-メチルビニル)フェ� �ル〕プロパノン}及び2-ヒドロキシ-1-{4-〔4-(2- ヒドロキシ-2-メチルプロピオニル)ベンジル� �フェニル}-2-メチル-プロパン-1-オン等のアセ トフェノン系化合物;ベンゾフェノン、4-フェ ニルベンゾフェノン、2,4,6-トリメチルベンゾ フェノン及び4-ベンゾイル-4’-メチル-ジフェ ニルスルファイド等のベンゾフェノン系化合 物;メチルベンゾイルフォルメート、オキシ� �ェニル酢酸の2-(2-オキソ-2-フェニルアセトキ シエトキシ)エチルエステル及びオキシフェ� �ル酢酸の2-(2-ヒドロキシエトキシ)エチルエ� �テル等のα-ケトエステル系化合物;2,4,6-トリ� ��チルベンゾイルジフェニルフォスフィンオ� ��サイド、ビス(2,4,6-トリメチルベンゾイル)� �ェニルフォスフィンオキサイド、ビス(2,6-ジ メトキシベンゾイル)-2,4,4-トリメチルペンチ� ��フォスフィンオキサイド等のフォスフィン� ��キサイド系化合物;ベンゾイン、ベンゾイン メチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル 、ベンゾインイソプロピルエーテル及びベン ゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン系 化合物;チタノセン系化合物;1-〔4-(4-ベンゾイ ルフェニルスルファニル)フェニル〕-2-メチ� �-2-(4-メチルフェニルスルフィニル)プロパン- 1-オン等のアセトフェノン/ベンゾフェノンハ イブリッド系光開始剤;2-(O-ベンゾイルオキシ ム)-1-〔4-(フェニルチオ)〕-1,2-オクタンジオ� �等のオキシムエステル系光重合開始剤;並び� ��カンファーキノン等が挙げられる。

 活性エネルギー線の具体例としては、電子� ��、紫外線、可視光等が挙げられるが、紫外� ��が特に好ましい。
 紫外線照射装置としては、高圧水銀ランプ� ��メタルハライドランプ、UV無電極ランプ、LE D等が挙げられる。
 照射エネルギーは、活性エネルギー線の種� ��や配合組成に応じて適宜設定すべきもので� ��るが、一例として高圧水銀ランプを使用す� ��場合を挙げると、UV-A領域の照射エネルギー で100~5,000mJ/cm ² が好ましく、500~3,000mJ/cm ² がより好ましい。

5.用途
 本発明の組成物は、種々の用途に使用する� ��とが可能である。例えば、コーティング剤� ��び接着剤等を挙げることができる。
 活性エネルギー線硬化型組成物としては、� ��れらの用途に加え、光導波路のクラッド材� ��電気配線の絶縁被覆材及びフォトレジスト� ��も使用することができる。
 適用できる基材としては、様々な材料に使� ��することが可能であり、プラスチック等の� ��リマー、ガラス、金属、セラミックス、金� ��酸化物の蒸着膜、シリコン及び木材等が挙� ��られる。

 本発明の組成物は、コーティング剤とし� ��好ましく使用することができ、ポリマー材� ��のハードコート及び木工用塗料等に好適に� ��用することができる。

 ポリマーの具体例としては、ポリエチレ� ��テレフタレートやポリエチレンナフタレー� ��等のポリエステル、ポリカーボネート、ポ� ��エチレン、ポリプロピレン、シクロオレフ� ��ンポリマー、アクリル樹脂、メタクリル樹� ��、メチルメタクリレート-スチレン共重合樹 脂(MS樹脂)、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル� �ポリビニルアルコール、トリアセチルセル� �ース、ポリエーテルサルホン、ポリアミド� �ポリイミド、ユリア・メラミン樹脂、エポ� �シ樹脂、ポリウレタン、ポリ乳酸、液晶ポ� �マー等が挙げられる。ポリマーが難接着性� �ある場合は、密着性を高めるために、コロ� �処理等の易接着処理をすることが好ましい� �

 本発明の組成物をハードコートに使用す� ��場合には、硬化物の耐擦傷性をさらに高め� ��目的で、テトラエトキシシラン等の金属ア� ��コキシドを配合してもよい。ここで、加水� ��解反応を効果的にするために、光酸発生剤� ��光塩基発生剤を配合してもよい。

 又、硬化物の耐擦傷性をさらに高める目� ��で、コロイダルシリカ等の無機微粒子を配� ��しても良い。コロイダルシリカとしては、� ��径数nm~数十nmの、有機溶媒に均一透明に分� �したコロイダルシリカが好ましい。ここで� �コロイダルシリカの表面に、(メタ)アクリロ イル基とアルコキシシリル基とを有するシラ ンカップリング剤を付加させ、コロイダルシ リカを表面修飾しても良い。

 本発明の組成物の最も好ましい使用形態は� ��活性エネルギー線硬化型ハードコート用組� ��物である。
 この場合、塗工性を改良する目的で溶剤を� ��む組成物が好ましい。
 溶剤の具体例としては、硬化型組成物の項� ��記載した通りである。
 組成物中の溶剤の割合としては、30~90重量%� ��好ましい。

 ハードコートの製造方法としては常法に従� ��ば良く、例えば、基材に組成物を塗布して� ��熱乾燥させた後、活性エネルギー線を照射� ��せて硬化させる方法等が挙げられる。
 この場合の塗工条件及び加熱乾燥条件は、� ��法に従えば良い。活性エネルギー線照射は� ��前記した好ましい条件に従えば良い。

 活性エネルギー線硬化型ハードコート用� ��成物は、液晶ディスプレイやプロジェクシ� ��ンテレビ等に使用される光学シートのハー� ��コートや、メガネレンズ、ゴーグル、オー� ��バイのヘルメットの前面板等の視界に関わ� ��プラスチック製品のハードコートに好適に� ��用することができる。又、携帯電話等のモ� ��イル製品や家電製品等の筐体へのハードコ� ��トとしても好適に使用することができる。� ��らに、ガラス代替プラスチックのハードコ� ��トとしても好適に使用することができる。� ��体的には、自動車や電車の窓ガラスや、建� ��や家具等のガラス部分等を、プラスチック� ��代替する場合のハードコートとしても好適� ��使用することができる。

 プラスチック以外の基材に対しても、例� ��ば木製床材のハードコートや、自動車、自� ��車、電車等の車両外装用塗料など、様々な� ��途に使用することができる。

 本発明の組成物をコーティング剤として使� ��する場合、本発明は、基材の表面に、本発� ��の組成物の硬化膜を形成してなる物品にも� ��する。
 この場合の基材の具体例及び好ましい例と� ��ては、前記と同様のものが挙げられる。
 硬化膜の形成方法としては、常法に従えば� ��く、基材に組成物を塗布した後、熱硬化型� ��成物の場合には加熱し、活性エネルギー線� ��化型組成物の場合には、活性エネルギー線� ��照射する方法等が挙げられる。
 この場合の組成物の塗布方法、加熱条件及� ��活性エネルギー線の照射条件等は、常法に� ��えば良い。