以下、本発明のアキシャルギャップ型モー� ��の一実施形態について添付図面を参照しな� ��ら説明する。
 本実施の形態によるアキシャルギャップ型� ��ータ10は、例えば図1および図2に示すように 、このアキシャルギャップ型モータ10の回転� ��O周りに回転可能に設けられた略円環状のロ ータ11と、回転軸O方向の両側からロータ11を� ��みこむようにして対向配置されロータ11を� �転させる回転磁界を発生する複数相の各固� �子巻線を有する1対のステータ12と、を備え� �。

 このアキシャルギャップ型モータ10は、� �えばハイブリッド車両や電動車両等の車両� �駆動源として搭載され、出力軸がトランス� �ッション(図示略)の入力軸に接続される。こ れによって、アキシャルギャップ型モータ10� ��駆動力がトランスミッションを介して車両� ��駆動輪(図示略)に伝達される。

 また、車両の減速時に駆動輪側からアキ� ��ャルギャップ型モータ10に駆動力が伝達さ� �ると、アキシャルギャップ型モータ10は発電 機として機能していわゆる回生制動力を発生 する。そして、アキシャルギャップ型モータ 10は車体の運動エネルギーを電気エネルギー( 回生エネルギー)として回収する。さらに、� �えばハイブリッド車両においては、アキシ� �ルギャップ型モータ10の回転軸が内燃機関(� �示略)のクランクシャフトに連結される。こ� ��場合、内燃機関の出力がアキシャルギャッ� ��型モータ10に伝達されてもアキシャルギャ� �プ型モータ10は発電機として機能して発電エ ネルギーを発生する。

 各ステータ12は、略円環板状のヨーク部21 と、ロータ11に対向するヨーク部21の対向面� �で周方向に所定間隔をおいた位置から回転� �O方向に沿ってロータ11に向かい突出すると� �に径方向に伸びる複数のティース22と、その ティース22の間に装着される固定子巻線とを� ��える。

 各ステータ12は、例えば主極が6個(例えば、 U+,V+,W+,U-,V-,W-)である6N型である。一方のステ� ��タ12の各U+,V+,W+極に対して、他方のステータ 12の各U-,V-,W-極は回転軸O方向で対向する。
 例えば回転軸O方向で対向する1対のステー� �12において、U+,V+,W+極に対応する一方のステ� ��タ12の3個のティース22と、U-,V-,W-極に対応す る他方のステータ12の3個のティース22とが、� ��転軸O方向でそれぞれ対向する。回転軸O方� �で対向する一方のステータ12のティース22と� ��他方のステータ12のティース22とに対する通 電状態が電気角で反転状態となる。

 そして、周方向で隣り合うティース22同� �間の周方向での間隔、つまり周方向で隣り� �うティース22の間に形成されて径方向に伸び るスロット23のスロット幅は、径方向におい� ��所定の一定値である。

 ロータ11は、複数の主磁石極部31と、複数 の副磁石部32と、非磁性材からなるロータフ� ��ーム33とを備え、主磁石極部31と副磁石部32� ��は、周方向において交互に配置された状態� ��、ロータフレーム33内に収容されている。

 ロータフレーム33は、周方向に所定間隔を� �いて配置された複数の径方向リブ34によって 接続された内周側筒状部36及び外周側筒状部3 5と、内周側筒状部36の内周面上から内方に向 かって突出する円環板状であって外部の駆動 軸(例えば、車両のトランスミッションの入� �軸等)に接続される接続部37と、を備える。
 この実施の形態では、ロータフレーム33の� �周側筒状部36が外部の駆動軸に接続されるた め、径方向リブ34の径方向の内方側がシャフ� ��部側であり、径方向リブ34の径方向の外方� �がリム部側である。

 径方向リブ34は、例えば図3に示すように� ��中空であり、非磁性材で形成され、径方向� ��伸びる筒状である。

 主磁石極部31は、例えば図4~図6に示すよ� �に、厚さ方向(つまり、回転軸O方向)に磁化� �れた略扇形板状の主永久磁石片41と、この主 永久磁石片41を厚さ方向の両側から挟み込む1 対の略扇形板状の磁性材部材42とを備える。� ��方向で隣り合う主磁石極部31の各主永久磁� �片41は、例えば図6に示すように、磁化方向� �互いに異なる方向である。

 そして、ロータフレーム33内に収容された� �数の主磁石極部31は、径方向の両側から内周 側筒状部36と外周側筒状部35とにより挟み込� �れると共に、径方向リブ34を介して周方向で 隣り合っている。
 つまり、ロータフレーム33内において、各� �磁石極部31の主永久磁石片41は2つの径方向リ ブ34によって周方向の両側から挟み込まれて� ��る。

 副磁石部32は、例えばロータフレーム33内 において回転軸O方向の両側から径方向リブ34 を挟み込む1対の副永久磁石片43を備える。副 永久磁石片43は、例えば図5、図6に示すよう� �、それぞれ回転軸O方向および径方向に直行� ��る方向(略周方向)に沿って磁化される。回� �軸O方向で対向する1対の副永久磁石片43は互� ��に磁化方向が異方向である。

 そして、ロータフレーム33内において、周� �向で隣り合う副磁石部32の副永久磁石片43同� ��は、主磁石極部31の磁性材部材42を周方向の 両側から挟み込んでいる。
 なお、図2では、ロータ11の構成要素のうち� ��ロータフレーム33と、それ以外の構成要素(� ��まり、主磁石極部31および副磁石部32)とを� �離して示す。また、図4では、ロータ11の構� �要素のうち、ロータフレーム33以外のもの(� �まり、主磁石極部31および副磁石部32)のみを 示す。図2と図4では、回転軸O方向で対向する 1対の副永久磁石片43の間であって、かつ周方 向で隣り合う2つの主永久磁石片41の間に、ロ ータフレーム33の径方向リブ34が配置される� �間部34aが図示されている。

 磁性材部材42を介して周方向で対向する1対� ��副永久磁石片43同士は、例えば図5、図6に示 すように、互いに磁化方向が異方向である。
 そして、回転軸O方向の一方側に配置された 1対の副永久磁石片43同士は、回転軸O方向に� �って磁化された主永久磁石片41の同一方側の 磁極と同極の磁極を対向させる。そして、回 転軸O方向の他方側に配置された1対の副永久� ��石片43同士は、回転軸O方向に磁化された主� ��久磁石片41の同他方側の磁極と同極の磁極� �対向させる。

 ここで、上記の構成を別の言葉で説明する� ��例えば回転軸O方向の一方側がN極かつ他方� �がS極である主永久磁石片41の、回転軸O方向� ��N極側にまず注目する。ここで、このN極側� �接する磁性材部材42を周方向の両側から挟み 込む1対の副永久磁石片43は、その互いのN極� �周方向で対向するように配置される。一方� �主永久磁石片41の回転軸O方向の他方側は、S� ��である。このS極側に接する磁性材部材42を� ��方向の両側から挟み込む1対の副永久磁石片 43は、互いのS極が周方向で対向するように配 置されている。
 これにより、所謂永久磁石のハルバッハ配� ��による磁束レンズ効果が得られる。この結� ��、主永久磁石片41および各副永久磁石片43の 各磁束が収束し、各ステータ12に鎖交する有� ��磁束が相対的に増大する。

 上述したように、本実施の形態によるア� ��シャルギャップ型モータ10によれば、周方� �で隣り合う主永久磁石片41同士間に非磁性材 からなる中空状の形状の径方向リブ34が配置� ��れる。また、この径方向リブ34の回転軸方� �の両端部に、主永久磁石片41の磁化方向と直 交する方向に磁化された副永久磁石片43が配� ��される。これによって、構造体としての所� ��の剛性を確保しつつ、磁気絶縁性を向上さ� ��ることができる。また、これにより、所謂� ��久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ� ��果が生じる。このため、各永久磁石の磁束� ��効率よく収束させることができ、ステータ1 2の固定子巻線に鎖交する磁束量を増大させ� �ことができる。これと共に、通電時に発生� �る電機子磁束による渦電流損失を低減する� �とができ、トルクポテンシャルを増大させ� �ことができ、ジュール熱による過剰な温度� �昇を防止することができ、アキシャルギャ� �プ型モータ10の運転効率を向上させることが できる。

 なお、上述した実施の形態では、単に、径� ��向リブ34を非磁性材により中空状の形状に� �成するとした。しかし、これに限定されず� �例えば図7に示すように、径方向リブ34を、� �縁性の非磁性材と非絶縁性の非磁性材とを� �層して形成してもよい。図7に示す第1変形例 では、筒状の径方向リブ34は、例えば非絶縁� ��である金属系の環状の非磁性材(例えば、銅 )34aと絶縁性の環状の非磁性材34bとが径方向� �交互に積層されている。
 この第1変形例によれば、径方向リブ34を非� ��縁性の非磁性材34aと絶縁性の非磁性材34bと� ��積層された積層体とする。これにより通電� ��に発生する電機子磁束による渦電流損失を� ��より一層、低減することができ、ジュール� ��による過剰な温度上昇を防止することがで� ��る。

 また、この第1変形例においては、径方向リ ブ34を中空状としたが、この構成には限定さ� ��ない。径方向リブ34を絶縁性の非磁性材と� �絶縁性の非磁性材とを積層して形成する場� �には、例えば図8に示す第2変形例のように、 径方向リブ34を径方向に伸びる柱状に形成し� ��もよい。この第2変形例では、柱状の径方向 リブ34には、例えば非絶縁性である金属系の� ��状の非磁性材(例えば、銅等)34aと電気絶縁� �の板状の非磁性材34bとが径方向に交互に積� �されている。
 この第2変形例によれば、非絶縁性の非磁性 材34aと絶縁性の非磁性材34bとが積層して柱状 の径方向リブ34を形成することにより、通電� ��の電機子磁束による渦電流損失の発生を抑� ��しつつ、構造体としての剛性を向上させる� ��とができる。