本発明の第1の実施形態における筆記具用 クリップ1は、図1に示されるように、本体部� ��10と、クリップ部材11と、付勢部材12とを有� ��ている。そして、クリップ部材11が本体部� �10に揺動可能に連結され、また、付勢部材12� ��よって、クリップ部材11の押さえ部35が本体 部材10側に移動する方向に付勢されており、� ��さえ部35と本体部材10との間に、被服のポケ ットなどを挟んで使用することができる。

 図2に示されるように、本体部材10の全体の� ��状は筒状であって長尺状であり、所定の長� ��を有している。そして、本体部材10には筒� �20と連結凸部21が形成されている。
 筆記具用クリップ1を使用する際には、本体 部材10の筒部20の内部に図示しない筆記部を� �置させて、筆記対象に筆記して使用される� �

 連結凸部21は、筒部20の表面から突出してい る部分であり、クリップ部材11の側片部32と� �結される部分である。
 連結凸部21には、連結凸部21の側面21a同士を 貫通する貫通孔22が形成されている。そして� ��貫通孔22の両側が受け部23となり、この受け 部23に、側片部32の軸用凸部36が入って、本体 部材10とクリップ部材11とが連結される。

 連結凸部21の形状は山型状であり、筒部20 から遠い部分ほど、本体部材10の長さ方向の� ��さが短くなっている。なお、連結凸部21の� �状は山型状以外の形状であっても良い。

 貫通孔22の貫通方向は、本体部材10の長さ方 向に対して直交する方向であり、クリップ部 材11の揺動の軸となる方向に合わせられてい� ��。
 なお、軸用凸部36を入れることが可能であ� �ば、貫通孔22のように貫通していなくてもよ く、連結凸部21の側面21aに凹状の部分を形成� ��て受け部23とすることができる。

 連結凸部21には、図2、図4に示されるように 、テーパー部25が形成されている。テーパー� ��25は連結凸部21の外面である側面21aに形成さ れており、本体部材10の長さ方向に幅が変化� ��る部分である。そして、具体的には、受け� ��23側ほど幅が広くなっており、クリップ部� �11の押さえ部35側の幅が狭く、操作端部38側� �幅が拡がるような形状となっている。
 このテーパー部25は、連結の際に用いられ� �ものであるが、長さ方向に幅が変化する形� �である。そして、例えば、連結凸部21に、筒 部20に対して近づく方向に幅が変化するテー� ��ーを形成する場合に比べて、貫通孔22の外� �部分の厚みを確保することができる。その� �め、連結後に、本体部材10とクリップ部材11� ��が離れる方向に力が作用した場合の強度を� ��くすることができる。
 また、テーパー部25は、側面21aの筒部20付近 に形成されている。そのため、クリップ部材 11が、本体部材10から離れる方向に力が作用� �る場合にも、強度を確保することができる� �

 本体部材10には、図3に示されるように、バ� ��挿入孔26が形成されている。バネ挿入孔26は 、連結凸部21の付け根付近に位置している。� ��して、バネ挿入孔26は、本体部材10の長さ方 向に延びる孔であり、付勢部材12の一方の端� ��12aが挿入される。
 また、筒部20には、長さ方向に延びるスリ� �ト27が形成されている。なお、このスリット 27は無くてもよい。

 クリップ部材11は、図2に示されるように、� ��長い棒状乃至板状の部材であり、側片部32� �バネ受け凹部33、押さえ部35が設けられてい� ��。
 そして、後述するように、押さえ部35側が� �体部材10の筒部20側となるように付勢されて� ��り、押さえ部35とは反対側の操作端部38を摘 むことにより、クリップ操作が行われる。

 図2、図4に示されるように、側片部32は2ヵ� �設けられており、本体部材10側に突出した板 状の部分である。そして、側片部32同士の間� ��、連結凸部21が配置されるようにして、本� �部材10とクリップ部材11とが連結される。
 また、側片部32の内面に軸用凸部36が形成さ れている。軸用凸部36は、断面が円形の形状� ��あって、内側に向かって突出している部分� ��あり、受け部23に入れられる部分である。� �た、側片部32のそれぞれに軸用凸部36が形成� ��れているが、これらの2ヵ所の軸用凸部36は� ��軸上に配置されている。

 図4に示されるように、軸用凸部36の先端� ��面には、テーパー部36bが形成されている。� ��のテーパー部36bは、本体部材10のテーパー� �25に合わせられており、テーパー部25と同じ� ��向に傾斜するものであって傾斜角度がほぼ� ��じとなるような形状となっている。

 バネ受け凹部33は、側片部32同士の間に配置 されており、側片部32の突出方向とは反対側� ��面に形成されている。そして、バネ受け凹� ��33に、付勢部材12のV曲げ部41が配置され、ク リップ部材11を付勢している。
 クリップ部材11は、軸用凸部36や受け部23を� ��動の軸として、本体部材10に対して揺動す� �ものである。そして、図3に示されるように� ��バネ受け凹部33の位置は、軸用凸部36や受け 部23を基準として、押さえ部35側であり、操� �端部38とは反対側であるので、クリップ部材 11は、押さえ部35側が本体部材10側に移動する ように付勢されている。

 本体部材10やクリップ部材11の材質は限定 されるものではないが、本実施形態では樹脂 成形品が用いられている。

 付勢部材12は、図2に示されるように、幅� ��ほぼ一定のU字状の金属製の板バネが用いら れている。付勢部材12の一方の端部12aは、平� ��状であり、他方の端部12bはV字曲げ部41が形� ��されている。V字曲げ部41は、U字の内側に頂 部41aが形成されるように曲げられている。

 そして、図3に示されるように付勢部材12� ��一方の端部12aがバネ挿入孔26に挿入され、� �方の端部12bはV字曲げ部41は、バネ受け凹部33 に配置し、付勢部材12によって、クリップ部� ��11の押さえ部35側を本体部材10側に付勢して� ��る。

 次に、筆記具用クリップ1の組み立て方法に ついて説明する。
 筆記具用クリップ1の組み立ては、本体部材 10とクリップ部材11とを連結し、付勢部材12を 取り付けて行われる。

 本体部材10とクリップ部材11との連結は、図 5の矢印に示すように、クリップ部材11を本体 部材10の表面に沿わすようにしながら、クリ� ��プ部材11の押さえ部35側から操作端部38側に� ��かう方向、すなわち、本体部材10の長さ方� �に移動させ、側片部32が本体部材10の連結凸� ��21に近づけるようにして行う。そして、2ヵ� ��の側片部32の間に連結凸部21が入っていくが 、このとき、軸用凸部36の先端がテーパ部25� �接触して、側片部32同士の間隔が、弾性変形 によって徐々に開いていく。
 さらに、クリップ部材11を移動させ、軸用� �部36を受け部23に入れて、本体部材10とクリ� �プ部材11との連結が完了し、図4に示される� �うな状態となる。この連結状態では、弾性� �形によって開いていた側片部32が元に戻った 状態となる。

 本体部材10とクリップ部材11とが連結され ると、軸用凸部36が受け部23からの離脱が困� �となり、外れない状態となる。また、クリ� �プ部材11は、軸用凸部36を揺動軸として揺動� ��能な状態となる。

 また、付勢部材12の取り付けは、一方の端� �12aを本体部材10のバネ挿入孔26に挿入し、他� ��の端部12bのV字曲げ部41を、バネ受け凹部33� �配置するようにして行われる。
 この付勢部材12の取り付けは、本体部材10と クリップ部材11とを連結した後で行ってもよ� ��、本体部材10とクリップ部材11との連結を行 いながら、付勢部材12を取り付けてもよい。

 付勢部材12が取り付けられた状態では、自� �な状態に比べて、一方の端部12aとV字曲げ部4 1とが離れた状態となるので、V字曲げ部41が� �ネ受け凹部33を押して、クリップ部材11を付� ��し、押さえ部35が筒部20に接触した状態とな っている。
 また、図3に示されるように、V字曲げ部41の 頂部41aと、バネ受け凹部33の操作端部38側の� �出部33aとが引っ掛かっており、そのため、� �勢部材12が離脱しない状態となっている。

 筆記具用クリップ1のクリップ部分を使用 する場合には、操作端部38と筒部20とを摘ん� �、押さえ部35側を開き、この状態で何かを挟 んで使用する。そして、再び、操作端部38と� ��部20とを摘んで、挟まれた物を移動させて� �して離脱させ、筆記などを行う。

 なお、上記した実施形態の筆記具用クリ� ��プ1では、連結凸部21の外面に受け部23が形� �され、側片部32の内面に軸用凸部36が形成さ� ��ているものであったが、逆の構造、すなわ� ��、連結凸部21の外面に軸用凸部36が形成され 、側片部32の内面に受け部23が形成されてい� �構造も採用することができる。この場合、� �け部23が設けられている側片部32の内面にテ� ��パー部25が形成される。

 また、本体部材10とクリップ部材11との連 結の際に移動させる方向を、上記した実施形 態の筆記具用クリップ1とは逆にしたものも� �用することができる。具体的には、テーパ� �部25を、クリップ部材11の押さえ部35側の幅� �広く、操作端部38側の幅が狭くなるような形 状とし、クリップ部材11を本体部材10の表面� �沿わすようにしながら、クリップ部材11の押 さえ部35側から、本体部材10の連結凸部21に近 づけるようにして、本体部材10とクリップ部� ��11との連結を行う。

 さらに、付勢部材12には板バネを用いて� �るが、コイルバネなどの他のものを用いて� �良い。

 例えば、本発明の第2の実施形態における 筆記具用クリップ2は、図6、図7に示されてお り、本体部材60、クリップ部材61、付勢部材12 を有している。そして、クリップ部材61の側� ��部32に受け部23が形成されており、本体部材 60の連結凸部21に軸用凸部36が設けられている 。

 図7に示されるように、側片部32の内面に� ��ーパ部25が形成されており、また、連結凸� �21に軸用凸部36の先端面にテーパー部36bが形� ��されている。そして、図6の矢印で示すよう に、クリップ部材61を本体部材60の表面に沿� �すようにしながら、クリップ部材61の押さえ 部35側から操作端部38側に向かう方向に移動� �せ、側片部32が本体部材60の連結凸部21に近� �けるようにして行う。そして、2ヵ所の側片� ��32の間に連結凸部21が入り、連結凸部21の軸� ��凸部36を側片部32の受け部23に入れて、本体� ��材60とクリップ部材61との連結が完了する。

 なお、筆記具用クリップ2の本体部材60や� ��リップ部材61の他の構造や、付勢部材12につ いては、上記した筆記具用クリップ1と同様� �構造である。

 また、本発明の第3の実施形態における筆 記具用クリップ3は、図8、図9に示されており 、本体部材10、クリップ部材11、付勢部材63を 有しており、上記した第1の実施形態の筆記� �用クリップ1と比べて、付勢部材63のみが異� �るものである。そして、この付勢部材63は、 コイルバネが用いられているものである。

 付勢部材63は、クリップ部材11の操作端部 38付近であって、本体部材10とクリップ部材11 との間に配置されている。そして、付勢部材 63が配置された状態では、圧縮された状態と� ��っており、押さえ部35が本体部材10に接触し た状態となっている。

 さらに、本発明の第4の実施形態における筆 記具用クリップ4は、図10、図11に示されてお� ��、本体部材70、クリップ部材71、付勢部材63� ��有している。そして、上記した第3の実施形 態の筆記具用クリップ3と比べて、テーパー� �25やテーパー部36bの位置が異なっているもの である。
 具体的には、本実施形態のテーパー部25は� �クリップ部材11の操作端部38側の幅が狭く、� ��さえ部35側の幅が拡がるような形状となっ� �おり、軸用凸部36の先端面のテーパー部36bは 、テーパー部25に合わせて形成されている。

 そして、本体部材70とクリップ部材71との 連結は、図10の矢印で示すように、クリップ� ��材71を本体部材70の表面に沿わすようにしな がら、クリップ部材71の操作端部38側から押� �え部35側に向かう方向に移動させ、側片部32� ��本体部材10の連結凸部21に近づけるようにし て行う。そして、2ヵ所の側片部32の間に連結 凸部21が入り、側片部32の軸用凸部36を連結凸 部21の受け部23に入れて、本体部材10とクリッ プ部材11との連結が行われる。