以下、本発明の一実施形態について、図� ��を参照しながら説明する。図1の(a)は本実施 の形態の揺動椅子の正面図であり、(b)は側面 図である。

 本実施の形態の揺動椅子1は、支持体10、� ��内部材としての旋回自在キャスタ20、腰掛� �ート30、及び腰掛シート30の下面に設けられ� ��突出体40を主要な構成要素として有してい� �。

 支持体10は、床面上に載置される円盤状� �脚部11と、脚部11の上面側に円に沿ってほぼ� ��間隔で設けられた垂直に伸びている4本の支 柱部12と、支柱部12の先端に設けられた円筒� �の台部13とから構成されている。台部13の外� ��面には、腰掛シート30の両側方に向かった� �に上方に向かって伸びている一対の肘掛用� �ーム14が設けられており、肘掛用アーム14の� ��端には肘掛15が取り付けられている。台部13 の外周面にはさらに、腰掛シート30の後方に� ��かった後に上方に向かって伸びている背も� ��れ用アーム16が設けられている。背もたれ� �アーム16の先端には両側方に伸びている背も たれ支持部17が設けられており、この背もた� ��支持部17に背もたれ18が取り付けられている 。

 図2は、図1(a)のI-I線における概略断面図� �示しているが、理解の容易のため、肘掛用� �ーム14、肘掛15、背もたれ用アーム16、背も� �れ支持部17、及び背もたれ18が省略されてい� ��。

 図2に示されているように、円筒状の台部 13の頂面は円筒の内側に向かって下方に傾斜� ��ており、この頂面上に円に沿ってほぼ等間� ��に4個の旋回自在キャスタ20が配置されてい� ��。本実施の形態の揺動椅子1では、各々の支 柱部12の上方に当たる位置に、各1個の旋回自 在キャスタ20が配置されている。

 旋回自在キャスタ20は、ローラ25と、該ロ ーラ25を回転軸24を介して回転自在に連結し� �いるヨーク23と、該ヨーク23を旋回自在に連� ��している旋回軸22と、旋回軸22が固定されて いる取付板21とを備えている。取付板21をボ� �ト(図示せず)で支持体10の台部13の頂面上に� �定することにより、旋回軸22が取付板21を介� ��て支持体10の台部13に固定されている。そし て、各々の旋回軸22の中心軸aから偏心した位 置にローラ25の回転軸24が配置され、ヨーク23 が旋回軸22を中心として首振りするようにな� ��ている。さらに、全ての旋回自在キャスタ2 0が、その旋回軸22の中心軸aが腰掛シート30の 上方に位置する点Aを通過するように配置さ� �ている。

 旋回自在キャスタ20のローラ25上には、腰 掛シート30の下面に設けられた突出体40が載� �されている。

 腰掛シート30は、矩形状の着座板32と着座 板32の上面に取り付けられたクッション材31� �から構成されている。クッション材31は、後 縁に近づくにつれて厚くなるように形成され ている。このことにより、クッション材上に 座った使用者の姿勢が良好に保たれ、また使 用者が腰掛シート30を後方に移動させやすく� ��る。突出体40は、ドーム状部41とこのドーム 状部41の周縁に設けられたフランジ部42とか� �構成されており、フランジ部42をボルト(図� �せず)で着座板32の下面に固定することによ� �、突出体40が腰掛シート30の下面に固定され� ��いる。そして、突出体40のドーム状部41の下 方に向いた凸面41aは、上述した全ての旋回自 在キャスタ20の旋回軸22の中心軸aが通過する� ��Aを中心とした球面bの一部分をなすように� �成されており、ドーム状部41の下端の位置に は、下方に伸びる突起部51が設けられている� ��突起部51は、突出体40及び腰掛シート30が傾� ��したときに支持体10の台部13の内周面に衝突 可能な長さを有している。突起部51と支持体1 0の台部13の内周面との衝突により、腰掛シー ト30が支持体10から脱落するのが防止され、� �た腰掛シート30が傾斜しすぎて使用者が転倒 するのが防止される。

 本実施の形態の揺動椅子1において、中立 位置にある腰掛シート30に座っている使用者� ��腰掛シート30に対して周方向に向かう力(図2 では、腰掛シート30の後方に向かう力)を印加 すると、旋回自在キャスタ20のローラ25に支� �された突出体40が中立位置から点Aを中心と� �た球面bに沿って力が印加された方向に傾動� ��るが、同時に旋回自在キャスタ20のヨーク23 が旋回軸22を中心として突出体40の移動方向� �同じ方向にローラ25が向くように旋回する。 ヨーク23の旋回の間中、ローラ25が突出体40の ドーム状部41の凸面41aに接触したままであり� ��突出体40及び突出体40に連結された腰掛シー ト30は安定且つ円滑に力が印加された方向に� ��内される。使用者が周方向に向かう力を印� ��するのを停止するか、或いは突起部51が支� �体10の台部13の内周面に衝突すると、周方向� ��の傾動が停止する。図2の仮想線は、突起部 51が支持体10の台部13の内周面に衝突したとき の、旋回自在キャスタ20、腰掛シート30、突� �体40及び突起部51の状態を示している。

 椅子の使用者が腰部筋肉を使用して腰掛� ��ート30を中立位置に復帰させるような力を� �掛シート30に印加すると、旋回自在キャスタ 20のローラ25に支持された突出体40が点Aを中� �とした球面bに沿って中立位置に復帰する方� ��に傾動するが、同時に旋回自在キャスタ20� �ヨーク23が旋回軸22を中心として突出体40の� �動方向と同じ方向にローラ25が向くように旋 回する。ヨーク23の旋回の間中、ローラ25が� �出体40のドーム状部41の凸面41aに接触したま� ��であり、突出体40及び突出体40に連結された 腰掛シート30は安定且つ円滑に中立位置に案� ��される。

 本実施の形態の揺動椅子1によると、突出 体40及び突出体40に連結された腰掛シート30が 、360°全周方向へ揺動可能であり、また自由� ��転も可能である。

 以上、本発明の一実施形態について説明� ��たが、本発明はこの実施形態に限定されず� ��本発明の趣旨を逸脱しない範囲での変更が� ��能である。

 例えば、旋回自在キャスタ20は、水平な� �に沿ってほぼ等間隔に配置する必要がなく� �腰掛シート30の前縁近傍に配置される旋回自 在キャスタ20を他の旋回自在キャスタ20より� �方に位置させても良い。このようにすると� �腰掛シート30の後方への揺動距離を前方への 揺動距離より長くすることができる。また、 腰掛シート30と突出体40とを伸縮可能な連結� �で連結し、腰掛シート30と球面bの中心Aとの� ��離を調節可能にしても良い。このようにす� ��と、球面bの中心Aを使用者の身体の重心の� �傍に配置することができるため、使用者の� �格に合わせた腰部筋肉の訓練が可能になる� �